栄養教育論の「食環境づくり」について勉強していきましょう。

栄養教育は、「望ましくない行動→望ましい行動」へと行動変容を促し、より健康的になってもらうために実施します。

しかし、個人に対して行うことができる栄養教育には限度があります。
そのため、個人の行動変容を支援するための「環境づくり」が重要になります。
「環境づくり」のためにどのような取り組みが行われているのかを詳しく見ていきましょう。

多くの国民がより良い食品を選択し、健康を維持・増進していくためには、
安全で健康的な食物が身近にあり、
適切な情報を入手できるような食環境づくりが不可欠となります。

そこで、私たちが健全な食生活を送るための環境づくりとして、
食物へのアクセス、情報へのアクセス、またはこれら２つを統合したアプローチを実施します。

では、それぞれのアプローチについて具体例を用いてみていきましょう。

 

■食物へのアクセス

食物の生産から消費に至るまでのシステム全体をいいます。
最近、コンビニエンスストアで、健康弁当やヘルシー御膳などを見かける機会がありますよね。
このような健康に配慮したお弁当の販売は、食物へのアクセスに該当します。

 

■情報へのアクセス

栄養や食生活、健康に関する情報やその流れをいいます。
例えば、スーパーマーケットで、健康メニューや野菜を使ったレシピを配布しているのを見かけたことはありませんか？
このようにレシピなどを配布することにより情報を発信することは、情報へのアクセスへ該当します。

 

では、以上の内容を踏まえて、国家試験の問題を解いてみましょう。

問：食環境整備には、食物へのアクセス面の整備と、情報へのアクセス面の整備がある。食物へのアクセス面の整備として、正しいのはどれか。２つ選べ。

(1)飲食店におけるメニューの栄養成分表示
(2)従業員食堂における副菜の品目の増加
(3)ジャンクフードの広告規制
(4)高脂肪食品への課税
(5)食品の虚偽・誇大表示の法的規制

 

正解は…(2)かつ(4)
(1)(3)(5)※情報へのアクセス面です

 

いかがでしたか？
このような問題を解く場合、
「あるアプローチを行うことで、結果的に何に反映されるのか？」
をポイントに考えると、わかりやすいです。

 

「食物のアクセスでは“食物”に、
情報へのアクセスでは情報を得た一般の“ヒト”に反映される」

 

 

悩んだときは、このように考えてみましょう！

例えば、(4)高脂肪食品への課税は、
課税により、高脂肪食品の消費量（摂取量）減少が期待できるため、
結果的に“食物”へ反映されることになりますよね。